屋根災害対策プロなら、火災保険を利用した屋根修理を行っております。

屋根災害対策プロ
無料屋根診断
3分見積り
屋根災害対策プロ

新型コロナウイルス感染症に対する取り組みについて

弊社では、すべてのお客様に安心してサービスをご利用いただけるよう、下記に示したような様々な方策を立て、状況に応じた措置を実施しております。

@現場調査では、ドローンを使用するなどして極力建物に触れないように配慮し、お客様との対面も可能な限り控え、「診断報告書」「御見積書」等の必要書類は、メールや郵送にて対応させて頂いております。
A弊社スタッフは、電車やバス等の公共機関の使用を避け、車での移動に徹底しています。
Bうがい手洗いの徹底、マスクの着用は勿論、社内では「次亜塩素酸 空間除菌脱臭機」を用いて、ウイルス除去に努めています。


今後も新型コロナウイルス感染流行の早期終息を願いつつ、起こりうる最悪の状況を考慮しなから万全の対策を講じて参ります。

災害で屋根が破損していませんか?

台風・大雨・大雪・雹等 で被害を受けた
屋根は早めの修理が必要です!

災害で屋根が破損していませんか?

家を守る役目を担っている屋根は、四六時中外気にさらされ、雨風や直射日光も浴び続けていることから、家の中では最も被害に見舞われやすい部分となっています。屋根のちょっとした損傷や劣化を見過ごしていると、雨漏りが起きたり、そこまではいかなくても損傷部分などから家の中に雨水が浸透し、構造体である木材を腐食させ、家の耐久性を下げてしまいます。台風などの自然災害が多い日本では、建物の耐久性がとても重要であり、損傷や劣化した屋根を放置することは、非常に危険です。

第三機関(JIO)の瑕疵保険に加入できます

火災保険を使って賢く修理

災害で損傷した屋根・雨樋・外壁など、
火災保険 が使えるかもしれません!

火災保険を適用した修理を知らないと

火災保険を適用した修理を知っていると

火事にしか火災保険は適用にならないと思っている方も多いようですが、台風などの風災の他、雪災、水災、雹災などの様々な災害に火災保険は対応しています。
工事や被害の内容によっては、火災保険を利用することで費用負担を大幅に減らすことができます。

※突風・強風・台風・豪雨・積雪・落雪・ヒョウなどによる自然災害の場合、火災保険から風水害保障を受けられる可能性があります。
※屋根修理が必要になってから3年以内である事、屋根修理の費用が20万円以上であること等、保険会社によって条件が異なります。

トラブルにご注意!

お客様から「飛び込みで来た業者に火災保険が適用になる言われたけど本当ですか?」というご相談を頂く事が多くなりました。
最近、経年劣化や地震による被害では火災保険が適用外であることを知ったうえで、嘘の報告をして保険金を受け取る事件が多発しており、業界では大きな問題になっています。
さらに、火災保険が適用になる金額以上を騙し取ろうとするかなり悪質な業者も存在しますので、ご注意ください。
信頼できる業者かわからない、と思ったら当社にお気軽にご連絡くださいませ。

火災保険の適用事例

大雪害

Before・After

【状態】屋根に数10tの荷重により変形
【工事内容】ハゼ嵌合葺きカバー工法
台風直撃による被害

Before・After

【状態】棟板金剥がれ
【工事内容】足場工事・棟板金取付工事
雨漏り被害

Before・After

【状態】屋根の剥がれ
【工事内容】コロニアルから葺き替えてコロニアル
台風24号による被害

Before・After

【被害状況】瓦棒屋根破損、雨樋破損
【工事内容】屋根葺き替え工事(瓦棒→スタンビー )

火災保険の適用事例

屋根診断のプロが無料で
火災保険申請調査 を行います!

保険が適用されれば
費用が抑えられます

調査も工事もお客様負担0円

台風・大雨・大雪・竜巻等による屋根や雨樋の破損は、 火災保険を申請して認定された保険料で修理を行うことができます。
専門知識のあるプロが
的確な保険申請

専門知識のあるプロが的確な保険申請

火災保険を一般の方が申請し受給するのは困難なため、 火災保険の専門知識のあるプロのサポートが必要となります。
当社の実績では
損傷発見率90%

当社の実績では損傷発見率90%

お客様に被害の認識は無くても、損傷発⾒率は90%を超えています。
被害を受けた屋根は早めの修理が必要です。
※突風・強風・台風・豪雨・積雪・落雪・ヒョウなどによる自然災害の場合、火災保険から風水害保障を受けられる可能性があります。
※屋根修理が必要になってから3年以内である事、屋根修理の費用が20万円以上であること等、保険会社によって条件が異なります。

対応保険会社一覧

火事にしか火災保険は適用にならないと思っている方も多いようですが、台風などの風災の他、雪災、水災、雹災などの様々な災害に火災保険は対応しています。
工事や被害の内容によっては、火災保険を利用することで費用負担を大幅に減らすことができます。
屋根・外壁 無料診断
  • かんたんWEB予約へ
  • 0120-448-445

屋根修理工事実績

2018年は
台風21・24号の被害で250件
屋根修理をさせて頂きました

2018年に発生した台風21号は、日本各地に甚大な被害をもたらしましたが、その被害の修繕にあたっている間に、今度は台風24号が襲来しました。立て続けに起きた台風のせいで、たくさんの建物が大きなダメージを受け、当社だけでも250件もの修繕を行うことになりました。そして、屋根被害の相談、問い合わせの数は700件にものぼりました。
毎年台風シーズンは訪れますが、日本では1年中台風が発生しています。突然台風に襲われてもいいように、普段から屋根を含めた点検やメンテナンスは、しっかり行うことを推奨します。小さな損傷や劣化を放置しておくと、そこから甚大な被害をもたらすことが十分に考えられます。

屋根修理工事実績

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まずは、無料屋根点検をご依頼ください。

屋根の専門家が無料で
徹底的な屋根診断 を行います。

屋根の上にのぼることは危険ですし、素人ではなかなか屋根の劣化や損傷部分を正確に判断することが難しいため、屋根の点検はプロに任せることをおすすめします。当社は屋根の専門家が無料で屋根診断を行い、現状を分かりやすく丁寧にご説明して、メンテナンスや修繕が必要な場合は、最適な方法をご提案させていただきます。
目視だけの点検ではなく、サーモグラフィー調査、散水実験、ドローン空撮調査などを実施し、屋根の状態を詳細に調べた上で、「住まいの診断書」をご提出させていただきます。
サーモグラフィー調査

サーモグラフィー調査

赤外線サーモグラフィーによる温度分布解析で、水の通り道や浸入部分を特定します。
散水実験

散水実験

実際に水を流し、雨が降っている状態を再現する事により、原因箇所を特定します。
ドローン空撮調査

ドローン空撮調査

ドローンを使用して、普段は見ることのできない上空からのチェックで建物全体を調査できます。
天井裏チェック

天井裏チェック

天井裏の雨漏りの染みの有無を見て、目視との整合性を確認します。
目視の点検

目視の点検

カメラや点検棒などを用いて屋根や外壁などを目視で確認します。
住まいの診断書

住まいの診断書

屋根診断の結果をお渡しします。書類とDVDで損傷個所を確認できます。

お申込みから施工までの流れ

1.ご予約・お申込み

1.ご予約・お申込み

無料屋根診断予約フォームより必要事項をご記入後、送信して下さい。ご希望の日時にお伺いします。
お電話やメールのご相談も受け付けておりますのでお気軽にご相談下さい。
2.現地調査

2.現地調査

屋根診断のプロがご自宅にお伺いして調査します。損傷の具合など細かい内容をヒアリングさせて頂き、徹底診断致します。診断後は保険会社へ提出するための資料を送らせて頂きます。
3.保険申請・施工

3.保険申請・施工

保険申請後、無事保険金が支払われたら工事の準備に取り掛かります。
万が一、保険が適用さなかった場合は無理に工事を進めることはありませんのでご安心下さい。

よくある質問

質問 火災保険を使って修繕工事ができるというのは本当ですか?
回答 保険の適用額は、損傷の程度や保険の種類などによって異なりますが、一般の戸建住宅で、屋根、雨樋の修理を行う場合、70〜100万円の保険が降りるケースが多くなっています。損傷の規模にもよりますが、極力自己負担が抑えられるよう、保険金の範囲内で工事を実行させていただきますのでご安心ください。
質問 もし火災保険が適用されないとどうなるのでしょう?
回答 被害の確認や屋根の診断を行い、御見積書を提出した後に保険が適用にならないことが判明しても、費用が発生することはございませんので、ご心配は無用です。調査のための出張費や書類の作成費用も一切いただきませんので、お気軽にご相談ください。損傷の程度が深刻な場合は、自己負担でもよろしければ対応させていただきますし、費用のご相談にもしっかり対応させていただきます。
質問 火災保険の対象となる工事について詳しく教えてください。
回答 台風などの風災をはじめ、雪災、水災、雹災などの自然災害によって損傷を受けた、屋根、雨樋、外壁、カーポート、塀・フェンス、倉庫など、広範囲に渡り補償が適用されます。
災害以外のメンテナンスやリフォームは、補償の対象外です。
質問 一般の住宅以外でも、屋根診断を無料でしてもらえますか?
回答 アパート、工場、倉庫などでも無料で屋根診断を行っています。
鉄筋コンクリート造りのマンションや大規模な商業施設などの場合は、適用箇所が限られるケースもありますので、まずはお気軽にご相談ください。

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